矯正歯科
矯正歯科について
自信をもって笑えるように
当院では、ワイヤー矯正、マウスピース矯正(インビザライン)のどちらも対応しております。
フルワイヤー矯正とは一般的によく知られる矯正法でブラケットと呼ばれる装置を装着しワイヤーで歯並びを調整し整える矯正法です。
また、当院では表側歯列矯正を行っており、表側矯正は様々な矯正方法の中でも汎用性が高い治療法のためどのような症例にも対応できます。
マウスピース矯正(インビザライン)とは透明なマウスピースを装着して歯並びを整える矯正です。
透明で目立ちにくく、自分で取り外して食事や歯磨きが可能なため取り扱いも簡単です。
スポーツや楽器を演奏される方にもマウスピース矯正はおすすめです。
歯並びや噛み合わせの悪さは磨き残しなどから虫歯や歯周病の原因にもなります。さらに発音が不明瞭になったり、食べ物を十分に噛み砕くことができず消化しにくくなるなど様々な問題を引き起こします。
また、歯並びにコンプレックスを持っていると人前で笑ったり話したりすることが億劫になってしまいがちです。
そんな方に自信をもって笑っていただくために矯正でお手伝いします。
歯並びにお悩みの方は是非一度ご相談ください。
| 価格表 | |
|---|---|
| 矯正相談 | 無料 |
| 矯正診断 | 55000円(税込) |
| 1期(小児)矯正 | 330000円(税込) |
| 成人矯正 | 880000円(税込) |
| 2期矯正 | 550000円(税込) |
※第2期治療:一般的に2~3年間の治療期間、4~6週間に1回の通院頻度。約30回程度。
※矯正歯科治療は公的健康保険の対象外の自由(自費)診療となります。
【リスク・副作用】
- 最初は矯正装置による不快感、痛み、発音障害等があります。数日間~1、2 週間で慣れることが多いです。
- 歯の動き方には個人差があります。そのため、予想された治療期間が延長する可能性があります。
- 装置の使用状況、顎間ゴムの使用状況、定期的な通院等、矯正治療には患者さんの協力が非常に重要であり、それらが治療結果や治療期間に影響します。
- 治療中は、装置が付いているため歯が磨きにくくなります。むし歯や歯周病のリスクが高まりますので、丁寧に磨いたり、定期的なメンテナンスを受けたりすることが重要です。また、歯が動くと隠れていたむし歯が見えるようになることもあります。
- 歯を動かすことにより歯根が吸収して短くなることがあります。また、歯ぐきがやせて下がることがあります。
- ごくまれに歯が骨と癒着していて歯が動かないことがあります。
- まれに歯を動かすことで神経が障害を受けて歯が壊死することがあります。
- 治療途中に金属等のアレルギー症状が出ることがあります。
治療中に「顎関節で音が鳴る、あごが痛い、口が開けにくい」などの顎関節症状が出ることがあります。 - 治療中に歯肉退縮を生じることがあります。
- 様々な問題により、当初予定した治療計画を変更する可能性があります。
- 歯の形を修正したり、咬み合わせの微調整を行ったりする可能性があります。
- 矯正装置を誤飲する可能性があります。
- 装置を外す時に、エナメル質に微小な亀裂が入る可能性や、かぶせ物(補綴物)の一部が破損する可能性があります。
- 装置が外れた後、保定装置を指示通り使用しないと後戻りが生じる可能性が高くなります。
- 装置が外れた後、現在の咬み合わせに合った状態のかぶせ物(補綴物)やむし歯の治療(修復物)などをやりなおす可能性があります。
- あごの成長発育によりかみ合わせや歯並びが変化する可能性があります。
- 治療後に親知らずが生えて、凸凹が生じる可能性があります。加齢や歯周病等により歯を支えている骨やせるとかみ合わせや歯並びが変化することがあります。その場合、再治療等が必要になることがあります。
- 矯正歯科治療は、一度始めると元の状態に戻すことは難しくなります。
- 口の清掃状態があまりに悪い場合、治療を中断、中止することもあります。
【入手経路、国内の承認医療薬等の有無、諸外国における安全性に係る情報】
- マウスピース型矯正装置(インビザライン)は医薬品医療機器等法(薬機法)の承認を受けていない未承認医薬品です。
- マウスピース型矯正装置(インビザライン)は米国アライン・テクノロジー社の製品であり、インビザライン・ジャパン株式会社を介して入手しています。
- 国内にもマウスピース型矯正装置として医薬品医療機器等法(薬機法)の承認を受けているものは複数存在します。
- マウスピース型矯正装置(インビザライン)は1997年にFDA(米国食品医薬品局)により医療機器として承認を受けています。
- マウスピース型矯正歯科装置(インビザライン)は完成物薬機法対象外の矯正歯科装置であり、承認薬品を対象とする医薬品副作用被害救済制度の対象外となる場合があります。